組織変革を推進する立場にある方(チーム)にとって、やっかいなのは抵抗勢力の存在です。

そこで、今回は、敵を知り己を知れば百戦危うからずということで、抵抗勢力とひとくくりにせず、どんなパターン、分類が存在するのかを詳しく見ていきたいと思います。まずは敵を知り(それは自分の中にも当然あるものです)、それにたいして対策を打てないか考えていきましょう。

スティーブン・ロビンスの変革への抵抗

ここでは、変革への抵抗の11パターンとして、組織行動学の権威であるスティーブン・ロビンスの意見を紹介したいと思います。なお、スティーブン・ロビンスという名前はあまり知らなくても、下記の書籍を書店などで見かけたことがある人は多いかもしれません。

まず、スティーブン・ロビンスは変革への抵抗を個人の抵抗と、組織の抵抗の2つに分類しました。そして、個人の抵抗を5つ、組織の抵抗を6つに細分化しています。

個人(5つの抵抗要因)

1.習慣
慣れからの脱却

2.安全
安全が脅かされるという脅威

3.経済的要因
収入が減る、職が無くなるという脅威

4.未知に対する不安
何が起こるかわからないという漠然とした脅威

5.選択的情報処理
聞きたくないことは聞かないというバイアス

例えば、自動運転技術や、AI(人工知能の)発達について上記の5つの要因について考えてみると自分の中にも少なからず変革への抵抗を感じるものがあると思います。

次に、組織の抵抗です。

組織(6つの抵抗要因)

1.構造的慣性
組織が安定を求め、これまでのやり方へ向かう慣性

2.変革の限られた焦点
変革を進める一部と全体の整合性の欠如

3.グループの慣性
個人が変革を求めても、グループのルールがそれを邪魔する

4.専門性への脅威
特定の専門性(技術など)を持つグループが排除される脅威

5.既存の権力関係に対する脅威
自組織の権力が削がれることへの脅威

6.既存の資源配分
自組織の資源が縮小されることへの脅威

個人的には同じようなことを言っている印象があるのですが、スティーブン・ロビンスは上記のようにまとめています。

例えば、技術変化などで「専門性への脅威」を感じる業界団体などは容易に想像できます。また、人員や予算が削減される部門の部長としては抵抗が予想できるでしょう。

抵抗勢力への対策

最後に、抵抗勢力への6つの対策を紹介したいと思います。

抵抗勢力への対策(6つの対策)

1.教育・コミュニケーション
変革が必要だと感じてもらうための教育、コミュニケーション

2.変革プロセスへの参加
変革のプロセス自体に参加してもらい、主体性を持つ

3.カウンセリングや研修
変革によって必要な新たな知識・技術などへのサポート

4.交渉
資源配分などについての交渉

5.操作
発表を控えたり、事実を歪めたりして情報操作を行う

6.強制
権力を使って強制する

できれば3までの対策で、できるだけ抵抗勢力の方が主体性を持って変革に参画してもらうことが望ましいと思います。しかしながら、全員が納得して理解してもらえるわけではないでしょう。そこで4〜6の対策も時には必要になります。

まとめと弊社ができること

いかがでしょうか。個人の要因については自分にも思い当たるものがあることがお分かりいただけるかと思います。変革を進めていくことが重要ですが、抵抗勢力という相手を知ることがまずは重要になってきます。

弊社は研修会社として、1の変革が必要だと感じてもらうための教育、コミュニケーションについてはお客様のサポートができると考えています。具体的には経営シミュレーションゲームを用いて、変化していくことの重要性に実感を持って気づいてもらうことや、ケーススタディを用いて、変革プロセスの一部に参加してもらうことが可能です。

上記のようなサポートを必要とされているお客様はお問い合わせ下さい。


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