LGBTクイズ〜LGBT層の割合はどれぐらい？〜

LGBTQ+への理解を深めるためのクイズです。「自分のことをLGBTQ+層だと回答された方は日本にどれぐらいいるでしょうか？」という設問で、正解は約8.9%。電通ダイバーシティ・ラボが2020年に全国20〜59歳の6万人を対象に行った「LGBTQ+調査2020」の結果です。

この割合は血液型で言うとAB型の比率と大差ない水準で、多くの方が「思っていたより多い」と感じる数値です。研修のアイスブレイクやダイバーシティ&インクルージョン研修の導入クイズとして活用いただけます。

まずは以下の選択肢から回答を予想してみてください。

データの出典は電通ダイバーシティ・ラボ「LGBTQ+調査2020」です。

調査の具体的な条件は以下の通りです。

8.9%という比率の実感を掴むには、血液型との比較がわかりやすいです。

つまり、日本人のAB型の割合(約10%)と同じぐらいの比率でLGBTQ+層が存在しているということになります。職場に30〜40名いれば、統計的には数名のLGBTQ+層の方が含まれている計算になります。

LGBTQ+層が想像以上に身近な存在であることを踏まえると、企業・組織として押さえておきたいポイントが見えてきます。

①カミングアウトしていない方が多数
職場環境によって、自身のセクシュアリティを職場で開示できる方は一部に限られます。「いない」のではなく「言えない」状況と捉えて、組織の仕組みを設計する必要があります。

②就業規則・福利厚生の見直し
結婚休暇・慶弔見舞金・扶養手当・社宅の利用要件など、異性カップル前提の制度を同性パートナーにも適用する企業が増えています(いわゆるパートナーシップ制度への対応)。

③ハラスメント防止の徹底
SOGI(性的指向・性自認)に関する差別的言動や、本人の同意なくアウティング(暴露)することはハラスメント行為にあたります。2020年6月施行の労働施策総合推進法(パワハラ防止法)でも、SOGIハラ・アウティングが明確にハラスメント類型として位置づけられています。

④アライ(Ally)の育成
LGBTQ+当事者を理解し支援する非当事者のアライ(Ally)を増やすことが、心理的安全性の高い職場につながります。研修での基礎知識提供、アライマークの装着、ダイバーシティ推進担当者の設置などが代表的な取り組みです。

本クイズは、以下のような研修・ワークショップのアイスブレイクとして活用できます。

・ダイバーシティ&インクルージョン研修の導入: 「認識と現実のギャップ」を可視化して関心を引き出す
・管理職向けSOGI理解研修: 部下の一定割合がLGBTQ+層である可能性の認識を促す
・新入社員のオンボーディング: 多様性を尊重する企業文化の入口として
・ハラスメント研修: SOGIハラ・アウティングの防止啓発の導入として

Q. LGBTとLGBTQ+の違いは？
A. LGBTはLesbian(女性同性愛者)、Gay(男性同性愛者)、Bisexual(両性愛者)、Transgender(トランスジェンダー)の頭文字。LGBTQ+の「Q」はQueer(クィア)／Questioning(決めていない・模索中)、「+」はそれ以外の多様なセクシュアリティの方を含む表現です。

Q. 社内でカミングアウトした方がいない場合、何もしなくて良いですか？
A. 「いない」のではなく「言えない」可能性が高いため、当事者がいる前提で就業規則・ハラスメント研修・アライ育成を進めることが推奨されます。

Q. アウティングとは何ですか？
A. 本人の同意なく他者のセクシュアリティを第三者に暴露することです。パワハラ防止法(2020年施行)でもハラスメントに該当することが明示されており、違反企業は行政指導の対象になります。

電通「LGBTQ+調査2020」によれば、日本のLGBTQ+層の割合は8.9%。これはAB型の血液型比率と大差ない水準で、多くの人が「思っていたより多い」と感じる数値です。職場に30〜40名いれば統計的に数名のLGBTQ+層の方が含まれる可能性が高いため、企業・組織としては「当事者がいる前提」での制度設計・研修実装が求められます。

本クイズはダイバーシティ&インクルージョン研修・ハラスメント研修の導入としてご活用ください。

関連テーマとしてダイバーシティ&インクルージョンの次のステップは公平性を考慮したDEI(DI&E)もあわせてご覧ください。