組織コーチングとは?チームへの働きかけと導入の進め方

大切なのは、変えたい仕事の場面を具体化し、関係するメンバーや責任者と、取り組む課題・進め方をそろえることです。チームへの働きかけも、組織の変化につながる実践の一つとして検討できます。
目次
1. 組織コーチングとは?対話から組織の変化を支える
2. 組織コーチングとチームコーチングの関係
3. 組織の課題を、具体的な仕事の場面から考える
4. 組織コーチングの導入範囲と進め方を決める
5. 費用を比較するときに確認したい支援内容
6. 導入前に合意しておきたい成果指標と守秘のルール
7. チームから組織の変化につなげる|HEART QUAKEのチームコーチング
「部門同士の連携がうまくいかない」「経営方針を伝えても、現場の判断が変わらない」。こうした悩みに、対話を通じて取り組む方法として、組織コーチングがあります。
組織コーチングとチームコーチングには重なる部分があり、呼び方だけで明確に区分できるわけではありません。共通の仕事に取り組むチームの対話や意思決定を支えることも、組織の課題に取り組む方法の一つです。
導入を考えるときは、変えたい仕事の場面と、その変化に関わる人を具体的にすると、必要な支援を相談しやすくなります。この記事では、組織コーチングの考え方と、チームへの働きかけを活かした導入の進め方をご紹介します。
組織コーチングとは?対話から組織の変化を支える
本記事では、組織コーチングを「組織の目的に向け、対話と振り返りを通じて、関係者が自ら課題を捉え、行動を選び直すことを支える取り組み」として整理します。
例えば、部門間で仕事の差し戻しが繰り返されているなら、担当者それぞれの努力だけでなく、互いの期待や判断基準、依頼の受け渡し方を話し合う必要があるかもしれません。普段の仕事で起きていることを言葉にし、試せる行動を決め、その結果を振り返っていきます。
組織の課題に取り組むといっても、最初から全社員を集めるとは限りません。経営チームや一つの部署、部門横断のプロジェクトなど、共通の課題に関わる人々から始めることも考えられます。どの範囲で始めるかは、変えたいことと、そのために必要な参加者・意思決定によって検討します。
組織コーチングとチームコーチングの関係
組織コーチングとチームコーチングを、対象人数や組織の大きさで二分する必要はありません。組織の変化を目指す取り組みの中で、チームへのコーチングを活用することができます。実際の支援内容が重なる場合もあるため、名称よりも「誰と、どの課題に、どう取り組むか」を確認することが大切です。
国際コーチング連盟(ICF)のチームコーチングの基準では、チームを一つの存在として扱うことに加え、チームを取り巻く組織文化などへの理解も重視しています。チームコーチングは、チームの内側だけに目を向けるものではありません(参考:ICF Team Coaching Competencies)。
例えば、営業と開発が参加するプロジェクトで、優先順位や引き継ぎ方を話し合う場面を考えてみてください。プロジェクトチームへのコーチングとして取り組みながら、そこで合意した仕事の進め方を、部門間の連携改善につなげることができます。ただし、他のチームにも変化を広げたい場合は、何を共有し、誰が運用を見直すかまで考えておく必要があります。

研修や組織開発の取り組みと組み合わせることもできます。対話に必要な知識・スキルを研修で学び、実際の仕事に関する対話と振り返りをコーチングで支える、といった進め方です。手法を一つに決めることより、自社で起きている課題に合う組み合わせを考えましょう。
組織の課題を、具体的な仕事の場面から考える
「主体性がない」「風通しが悪い」という言葉だけでは、支援する範囲を決めにくくなります。まず、誰と誰の間で、どの仕事が、どのように止まっているかを具体的にしてみてください。
次の表は、課題に関わる人と必要な働きかけを考えるための想定例です。個人・チーム・部門間という見方は、サービスを分類するためではなく、誰と何を確かめるかを整理するために使います。原因を確定する診断ではありません。
| 困っている場面の例 | 確かめたいこと | 支援対象の候補 |
|---|---|---|
| ある管理職が、任せられる仕事も抱えてしまう | 本人の不安なのか、権限・育成・人員の問題なのか | 本人への支援。必要に応じて上司やチームも関与 |
| チーム会議で決めたことが、翌週も進んでいない | 目的、優先順位、担当、異論が共有されているか | リーダーを含む、そのチーム |
| 営業と開発で、依頼の差し戻しが繰り返される | 互いの制約や判断基準、部門目標が食い違っていないか | 双方の実務担当者と責任者。必要に応じて共通の上位責任者 |
| 経営が協働を求めても、各部門が自部門の数字を優先する | 方針と評価・予算・権限が整合しているか | 経営層と関係部門。制度・業務の見直しも検討 |
例えば、部門間連携が止まっている原因が評価基準の食い違いにあるなら、担当者同士の対話だけで解決しようとしても、変更できる範囲に限界があります。現場で工夫できることと、経営や人事が決めることを分け、後者を引き受ける責任者も決める必要があります。
逆に、一つのチームの意思決定を変えることで着手できる課題なら、最初から全社を巻き込む必要はありません。「組織の課題だから全社員参加」と考えず、課題に関わる人と権限から範囲を決めましょう。
組織コーチングの導入範囲と進め方を決める
対象の見当がついたら、セッションの中身を決める前に、社内の依頼条件をそろえます。以下は、導入担当者が整理する順序の一例です。

1. 変えたい場面を、関係者の言葉で確かめる
経営者や人事が感じる課題と、参加者が困っていることは一致するとは限りません。「会社として何を変えたいか」と「現場では何が起きているか」を、両方確認します。「主体性を高めたい」なら、どの判断を誰に任せたいのかまで具体化してください。
2. 参加者・依頼責任者・変更できる範囲を決める
費用を負担する依頼責任者、対話に参加するメンバー、制度や部門間の調整を担う人を整理します。外部コーチに期待する役割も、対話の支援、事前の聞き取り、経営への報告などに分けて合意します。
参加者だけで決められない課題が出たときに、誰へ持ち帰り、いつ回答するかも決めておくと、対話で見えた課題を放置しにくくなります。
3. 実務で試せる対象と、振り返る時点を設定する
まず一つのチームや部門間の仕事を対象に始める場合は、「次の会議から試せる変更」があるかを確認します。試行期間中にどの仕事で実践し、いつ振り返るかを、通常業務の予定と合わせて決めましょう。
次は、社内説明に使うための想定例です。
「営業と開発の案件引き継ぎを対象に、双方の担当者と責任者で、差し戻しが起きる理由と判断基準を整理する。合意した受け渡し方法を実際の案件で試し、次回の振り返りで手戻りと未解決の問題を確認する。評価制度に関わる論点は、人事責任者に持ち帰る。」
4. 継続・範囲の変更・終了を判断する
振り返りでは、参加者の感想に加え、実務で何が変わったかを見ます。改善が見られた場合も、他部署へ同じ方法をそのまま広げるのではなく、課題や意思決定の条件が共通しているかを確かめます。変化が見られない場合は、参加者の意欲だけを原因にせず、権限、業務負荷、支援方法、対象範囲を見直します。
費用を比較するときに確認したい支援内容
組織コーチングを比較するときは、「1回いくら」だけでなく、見積もりに含まれる仕事をそろえて確認しましょう。同じセッション時間でも、事前の聞き取りや複数部門への対応、実施後の支援が違えば、単純には比較できません。
・対象範囲:何人・何チームが対象か。経営層や関係部門への聞き取りを含むか。
・実施回数と期間:セッションの回数・時間、実務で試す期間、途中の見直し機会はどうなっているか。
・事前準備:課題整理、アンケート、個別面談、既存資料の確認は含まれるか。
・実施体制:コーチの人数と役割、対面・オンラインの条件、交通費や会場費の扱いはどうか。
・実施後の支援:レポート、依頼責任者への報告、セッション間の連絡対応はどこまでか。
・追加作業:制度設計や業務改善の助言を含むか。対象人数や回数が増えた場合の費用はどうなるか。
社内側にも、参加時間、ヒアリングへの協力、合意した行動を試す時間が必要です。外部費用と合わせて、誰がどの程度関与するかを見込んでおきます。
例えば「部門間の連携改善」を依頼するなら、片方の部門だけへの支援なのか、双方の責任者との調整まで含むのかをそろえて見積もりを取ることが大切です。安いか高いかを判断する前に、必要な関係者と実践・振り返りの機会が含まれているかを確認してください。
導入前に合意しておきたい成果指標と守秘のルール
成果は「話せたこと」と「仕事で変わったこと」を分けて見る
対話が深まったという実感は大切ですが、それだけで業務上の課題が解消したとは判断できません。導入時に、変えたい場面に対応した指標と、確認する人・時点を決めておきます。
・会議で決めても進まない課題:担当と期限が決まったか、その後に実行されたかを確認する。
・部門間で手戻りが多い課題:差し戻し件数と理由、同じ原因の再発状況を確認する。
・判断が一人に集中する課題:合意した権限の範囲で判断できたか、上位者への確認が必要だった理由を確認する。
これらは指標の例であり、達成を保証するものではありません。開始前の状態を残し、業務量や人員変更などの条件も合わせて見ると、数字の変化を解釈しやすくなります。売上や離職率が変化しても、コーチングだけの効果と即断しないことが大切です。
誰に何を報告するかを、参加者にも事前に伝える
費用を負担する会社が成果を知りたいことと、参加者が安心して話せることを、両立させる設計が必要です。ICFの倫理規定でも、開始前の役割・責任・守秘等の合意や、関係者間でどの情報をどう交換するかの明確化を求めています(参考:ICF Code of Ethics:1.1、2.2)。
例えば、「会社への報告はチームとして合意した課題・行動・進捗を中心にし、個人の発言を氏名付きで引用する場合は別途確認する」というルールが考えられます。これは合意例です。実際の報告範囲は、依頼責任者、参加者、コーチの間で決めてください。
録音・録画の有無、レポートの閲覧者、記録の保存期間、参加者が他のメンバーの発言を持ち出す際の扱いも確認します。また、守秘には例外があり得るため、その条件も開始前に説明してもらいましょう。
導入時には、「特定の社員を評価するための場なのか」「チームの仕事の進め方を改善するための場なのか」も明確にします。目的が曖昧なままでは、参加者が何を話してよいのか判断しにくくなります。
チームから組織の変化につなげる|HEART QUAKEのチームコーチング
組織の課題に、実際の仕事を担うチームの対話や意思決定から取り組みたい場合は、チームコーチングをご検討ください。チームでの実践と振り返りを重ねながら、関係する部門や責任者とも必要な改善をつなげていく考え方です。

HEART QUAKEでは、池田秀一が担当するチームコーチングをご提供しています。チームの実際の仕事を題材に、メンバーが課題を共有し、自分たちで次の行動を決め、実践と振り返りにつなげることを支援します。
・対象人数:1回あたり8名まで
・所要時間:1回あたり2時間程度
・料金:1回あたり40万円(税別)。複数回のご契約は、回数に応じた割引があります。
・実施形式:対面を基本に、オンラインでの実施も可能です。
・実施回数:複数回の継続実施が基本です。チームの状況と目的を伺って設計します。
例えば、会議で決めたことが実行につながらない、判断がリーダーに集中している、部門横断のプロジェクトで共通の優先順位を決められない、といった場面でご検討いただけます。
一方、評価制度の改定や全社の権限配分の変更が必要な場合は、その意思決定を担う社内責任者も必要です。チームの対話から始める場合も、チームで扱う範囲と、組織として検討する範囲を整理しておくことが大切です。
担当コーチのプロフィール、セッションの進め方、実施後レポートのサンプル、資料請求については、以下のページでご確認いただけます。
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