【結論】リバースメンタリングとは、若手社員がメンターとなり上司や役員に助言する手法で、米ゼネラル・エレクトリックのジャック・ウェルチ氏が起源とされています。
Z世代の価値観理解やデジタル活用、若手の定着への貢献が期待される一方、上司側の「聴く力」が不足すると形骸化する恐れがあります。
本記事では、1on1との違いや事例、初回60分の進行手順など導入に不可欠なポイントを解説します。

目次

1. リバースメンタリングとは
2. リバースメンタリングが注目される背景
3. 期待できる効果と、言える範囲
4. 向いている組織、先に土台が必要な組織
5. リバースメンタリング導入の6ステップ
6. 実施の3つの型
7. リバースメンタリングが形骸化する5つのパターン
8. 初回60分の進め方とルールの例
9. リバースメンタリングの企業事例
10. 教わる側の「聴く力」を先に練習する:傾聴チャレンジ
11. よくある質問
12. 傾聴チャレンジ研修導入をご検討の方へ
13. まとめ

「経営層のデジタル理解が進まない」「若手の本音が上まで届かない」。こうした課題の打ち手として、リバースメンタリングを調べている人事担当者や研修担当者の方に向けた記事です。

リバースメンタリングとは、若手社員がメンターとなり、上司や役員に助言する人材育成の手法です。ただし、制度を作るだけでは続きません。この記事では、意味・効果・事例に加えて、形骸化が起きる理由と、そのまま社内の検討に使える初回60分の進行例を整理します。

リバースメンタリングとは

リバースメンタリングは、上司や先輩が若手を支援する通常のメンタリングとは逆に、部下や若手が上の立場の人へ助言するしくみです。「逆メンター制度」とも呼ばれ、メンター役を務める若手社員を「リバースメンター」と呼ぶこともあります(日本の人事部)。

始まりは1990年代末とされています。米ゼネラル・エレクトリックの元CEOジャック・ウェルチ氏が、普及しつつあったインターネットを、詳しい若手から管理職が学ぶ制度をつくったのが起源という説明が一般的です(NTT東日本)。

通常のメンター制度・1on1との違い

通常のメンタリングは先輩から若手を支援し、リバースメンタリングは若手から上司・役員が学ぶ

混同しやすい3つの施策を、誰が誰を支援するかで比べると次のようになります。

施策 支援する人→される人 主な目的
メンター制度 先輩→若手 若手の定着、キャリアや悩みの支援
1on1 上司→部下 部下の成長支援、業務のすり合わせ
リバースメンタリング 若手→上司・役員 上の立場の人の学び、視点の更新、組織風土の変化

新入社員を支える通常のメンターとOJTトレーナーの役割分担は「OJTという名の放置を防ぐ!メンターとトレーナーの違い」で、1on1の設計は「1on1ミーティングが意味ない?効果的な頻度・内容」で解説しています。

どんなテーマを扱うのか

扱われるのは、若手のほうが詳しいテーマです。デジタルツールやSNSの使い方に限らず、若手の働き方の価値観、消費者としての感覚、仕事と育児の両立に関する本音など、役職者には見えにくい現場の実情も対象になります。

リバースメンタリングが注目される背景

注目される理由は、大きく4つあります。

・デジタルの世代差:Z世代が働き手に加わり、世代間のデジタルに関する知識の差を埋める手立てとして期待されています(NTT東日本)。

・ダイバーシティの推進:世代だけでなく、女性やマイノリティなど、経営層が見過ごしがちな立場の視点を学ぶ目的でも使われます(NTT東日本)。

・現場の本音が届きにくい:役職が上がるほど耳ざわりのよい話しか上がらなくなりがちで、直接聞く場として活用されます(日本の人事部)。

・若手の定着:経営層との透明な対話や承認の機会になるとして、若手の定着策に位置づける企業もあります(Jordan & Sorell, 2019)。

期待できる効果と、言える範囲

効果は上の立場の人だけのものではありません。公開されている解説や事例で挙げられているものを、立場別に整理します。

対象 期待される効果
メンティー(上司・役員) 視野が広がる、デジタルや若手の価値観を学べる、部下へのマネジメントの質が上がる
メンター(若手) 自分の考えが認められ自信がつく、経営の視点に触れられる、エンゲージメントが高まる
組織 世代や部門を越えたコミュニケーションが増える、フラットな風土に近づく、若手の離職防止につながる

出典:JMAM、NTT東日本、データのじかんの解説をもとに弊社で整理

ただし、効果の裏づけはまだ十分とは言えません。2020年の文献レビューは、実務で多くの利点が語られる一方、学術文献は少なく、事例や逸話が中心だと指摘しています(Garg & Singh, 2020)。2026年の研究も、16人の経営幹部へのインタビューから、信頼・心理的安全性・開かれた対話・互恵的な関わりがあるときに効果を感じやすいと示したもので、効果そのものを客観的に測ったものではありません(Sarıoğlu et al., 2026)。

社内説明では「導入すれば離職が減る」と言い切らず、自社の課題に対する仮説として位置づけ、測り方も一緒に決めておくことをおすすめします。

向いている組織、先に土台が必要な組織

向いているのは、年功序列型やヒエラルキー型の組織、平均年齢が高い組織、ダイバーシティを推進したい組織です。上意下達が強いほど、普段は聞けない声に触れる価値が大きくなります。

一方で、上下関係が強い職場ほど、若手が率直に話しにくいという難しさもあります。先ほどの研究も、上下の力の差が大きい環境での知見はまだ少ないとしています(Sarıoğlu et al., 2026)。次のような状態なら、制度の導入より先に土台づくりが必要です。

・役職者への意見が、評価や人間関係の不利益につながると思われている

・役職者が「若手から学ぶ」ことの意味に納得していない

・役職者が話を聴くより、すぐ助言や反論をしてしまう

土台づくりには「謙虚なリーダーシップ」や「心理的安全性研修で使えるゲーム」の記事も参考になります。

リバースメンタリング導入の6ステップ

手順はJMAMなどの解説でおおむね共通しています。ここでは人事担当者が決めることを中心にまとめます。

リバースメンタリング導入の6ステップ:目的、ペア選定、部署との合意、ルール共有、双方の練習、フォロー

1. 目的を決める

「役員のデジタル理解を深める」「管理職が若手の本音を知る」など、誰に何を変えてほしいのかを一文にします。目的が曖昧なままでは、効果も測れません。

2. 対象者と組み合わせを決める

直属の上司と部下は避け、部署をまたいだ組み合わせにするのが基本です(データのじかん)。ハーバード・ビジネス・レビューの記事は、地域や部門を越えて組むこと、正式に決める前にメンティーへ相談することを勧めています(Jordan & Sorell, 2019)。

組み合わせを決める際は、若手が共有できる知識や経験と、役職者が学びたいテーマが合っているかを確認します。スキルだけでなく、相手を尊重して伝えられるか、業務時間を確保できるかも判断材料です。若手本人にも参加の意向や話しにくい相手・テーマを確認し、双方が納得できる組み合わせにしましょう。

3. 関係部署の同意を得る

メンターの業務時間を使うため、現場の理解と協力を先に得ておきます。経営層の参加を促すには、経営課題との関係を示すのが効果的です。

4. 目的とルールを共有する

オリエンテーションで、メンターとメンティーそれぞれへの期待、頻度、守秘のルールを説明します(データのじかん)。

守秘は双方に求めるルールです。たとえば、個人を特定できる発言や個別の悩みを、本人の同意なく所属部署や第三者へ共有しないと決めます。人事へ報告するのは実施状況や双方が共有に合意した改善案などとし、面談の発言録をそのまま提出させない運用が考えられます。例外的に相談・報告が必要になる事柄の扱いも、開始前に確認しておきましょう。

5. 双方に事前の練習の機会を設ける

メンターには教え方や話の進め方の事前研修を、メンティーには傾聴のルールを伝えます。とくに見落とされがちなのがメンティー側の準備です(後述)。

6. 実施中のフォローと効果測定を行う

人事が定期的に声をかけ、メンターの業務上・心理的な負担を確認します。若手が役職者本人を通さず相談できる担当者を決め、話しにくさや負担が大きい場合には、ペアの変更や一時中断を相談できるようにしておきます。

メンターとしての準備や活動への貢献を人事評価に反映する方法もあります。ただし、評価する対象と基準を事前に示し、面談中の率直な意見や個人的な悩みを人事査定に利用しないことと区別します。役職者から「何を学び、何を変えたか」を若手へ返し、貢献を具体的に認めることも大切です。終了時には、当初の目的に対して何が変わったかを振り返ります。

実施の3つの型

実施形式は主に次の3つです(ロゴスウェア)。自社の目的に合わせて選びます。下表の「向いている目的」は弊社の見立てです。

型 内容 向いている目的
1on1型 メンターとメンティーが定期的に対話する 価値観の理解、本音を聞く
ワークショップ型 複数のメンティーに若手がまとめて教える デジタルツールの習得
プロジェクト型 実際の課題に共同で取り組む 新規施策の立案、組織変革の提案

リバースメンタリングが形骸化する5つのパターン

ここでは公開情報をもとに、導入後に続かなくなる典型的なパターンと、その防ぎ方を弊社で整理しました。

パターン 起きること 防ぎ方
1. 役職者の予定が優先される 面談が数回キャンセルされ、勢いが失われる 初回に全日程を確保し、経営トップが優先すると明言する
2. ITの使い方教室で終わる 操作を教わるだけで、視点の変化が起きない 「若手の感覚で自社の課題を見る」テーマを組み込む
3. 若手が本音を言えない 当たり障りのない話に終始する 直属を外す、メンターを2人1組にする、面談内容を評価に使わない
4. 立場が元に戻る 上司が途中から指導や助言を始める 役職者は聴く側に回るルールを決め、事前に練習する
5. 話して終わる 「よい対話だった」で何も変わらない 小さな成果物と、実際に試す行動を決める

パターン1は、ハーバード・ビジネス・レビューの記事が失敗の最大の原因として挙げているものです。経営層が関係を優先せず、数回キャンセルすると勢いはすぐに失われるとしています。同記事は、デジタルスキルの習得を主目的にすべきではないとも述べています(Jordan & Sorell, 2019)。

パターン3の対策である2人1組は、三菱マテリアルが採用している形です。パターン5については、ペアごとに働き方改善のアイデア提出を課題にしたところ、新しいアイデアが多く生まれたコンサルティング会社の例があります(NTT東日本)。

役職者の側には「知らないことを若手に見せたくない」という不安もあります。同記事は、不安を明示的に扱えば率直なやり取りにつながるとしています(Jordan & Sorell, 2019)。

初回60分の進め方とルールの例

ここからは、上記の公開情報をふまえて弊社が作成した進行例です。実施実績に基づく標準手順ではないため、自社の状況に合わせて調整してください。全6回(月1回60分)の1on1型を想定しています。

初回60分の進行例

初回60分の進行案:目的確認10分、自己開示10分、若手の話を聴く20分、テーマ決め10分、宿題と日程10分

時間 内容 ポイント
0〜10分 人事から目的とルールを確認 人事はここで退席してもよい
10〜20分 メンティーの自己開示 「今、分からなくて困っていること」を先に話す
20〜40分 メンターが話し、メンティーは聴く 助言や反論はしない。質問だけにする
40〜50分 次回までのテーマを決める 例:若手が感じる社内の手続きの不便さ
50〜60分 次回までの宿題と日程を確定 メンティーも実際に1つ試すことを決める

最初にメンティーが弱みを見せるのは、「教える側・教わる側」の関係を早い段階で切り替えるためです。

メンティーに伝えるルールの例

・面談の予定を変更しない。やむを得ない場合は、その場で代わりの日を決める

・最初の20分は助言をしない。「それは違う」と言わない

・「昔は」「自分の若いころは」から話し始めない

・面談中の率直な意見や個人的な悩みを人事査定に使わず、本人の同意なく上司や第三者へ共有しない

・気づきを1つ、次回までに行動で試す

初回に使える問いの例

・この会社に入って「ここは不思議だ」と感じたことは何ですか

・私(メンティー)の部署や会議は、外からどう見えていますか

・普段使っているツールで、仕事にも使えそうなものはありますか

・役職者に「これだけは知っておいてほしい」ことは何ですか

効果を確認する3つの問い

数値化しにくい施策のため、終了時に次の3点を双方に聞き、当初の目的と照らし合わせます。

・考えや行動が変わったことを、具体的に1つ挙げられるか

・面談をきっかけに、実際に変えた業務や施策はあるか

・相手や周囲に、同じ取り組みを勧めたいと思うか

運用の確認には、予定した面談を何回実施できたか、役職者が試した行動は何か、若手の準備時間や負担が過大になっていないか、という記録も役立ちます。これは弊社からの確認項目の例です。回数を増やすこと自体を目標にせず、具体的な変化と双方の負担を合わせて見て、継続や見直しを判断します。

リバースメンタリングの企業事例

公開情報で確認できる代表的な事例です。導入のねらいが企業によって異なる点に注目してください。

企業 ねらい 特徴
資生堂 世代を超えた価値観の尊重 若手が役員級や部門長のメンターに。2017〜2021年に累計684名が参加(統合レポート2021)。他部門同士で組み、約1年で交代(NTT東日本)
三菱マテリアル デジタル戦略 公募の若手が2人1組で経営幹部を担当し、月1〜2回対話(NTT東日本)
P&G 働きやすい職場づくり 若手だけでなく外国人社員や子育て中の社員もメンターに(JMAM)
スリーエム ジャパン 属性を超えた相互理解 エントリーシートをもとにマッチング(JMAM)
ジョンソン・エンド・ジョンソン 経営層のデジタル理解、人材育成 運営事務局がマッチングとフォローを担当(ロゴスウェア)
NEC 役員の課題解決 新入社員35人が講師となり、役員らとノーコードツールでアプリを実装する研修を実施(ライフイズテック発表)
PwC ダイバーシティ推進 2014年開始。122人の若手が200人のパートナーらを担当(Jordan & Sorell, 2019)

定着の面では、BNYメロン傘下のパーシングが、最初のメンター世代で96%の定着率を記録したと紹介されています(Jordan & Sorell, 2019)。ただし、参加者の意欲など他の要因も考えられるため、この数字だけで制度の効果とは判断できません。

教わる側の「聴く力」を先に練習する:傾聴チャレンジ

形骸化のパターン4にあるように、リバースメンタリングの成否を分ける一つが役職者が聴く側に回れるかです。事前に傾聴のルールを共有したうえで、実際に相手の話を聴き、話し手からフィードバックを受ける練習を設けると、自分の聴き方を振り返れます。長年教える側にいた役職者にとっても、若手から学ぶ場に入る前の準備になります。

弊社の「傾聴チャレンジ」は、傾聴を体験から学ぶカードゲームです。リバースメンタリング専用の教材ではありませんが、導入前の準備として活用できると考えています。

傾聴チャレンジのカード

参加者は3人1組を基本にインタビューをし合い、話し手が傾聴チャレンジカードを使って、聴き手ができていた点をフィードバックします。インタビューは1回3〜8分程度で、最低3回体験します。カードには、信頼関係の構築、質問の技法、気づきを促す展開の3つのレベルがあります。自分の聴き方を相手から指摘してもらう体験そのものが、リバースメンタリングに近い場になります。

活用する場合の進め方の例は次のとおりです。これはゲームの公式ルールではなく、弊社からの活用案です。

1. 導入前に、メンティー(役職者)とメンター(若手)が混ざったグループで実施する

2. 話し手を交代しながら、役職者も若手からカードでフィードバックを受ける

3. フィードバックで分かった自分の課題を記録し、面談で気をつける点として本人が宣言する

無料の「傾聴力診断テスト」で、自分の聴き方を確認することもできます。

以下は、ノボ ノルディスク ファーマ株式会社様がMR職の社員向けに傾聴チャレンジを実施した際のご感想です。リバースメンタリング制度の導入成果を示す事例ではなく、傾聴を練習した際の気づきとして紹介します。

「普段、自分がどれだけ話を遮っていたかに気づかされた」「聴くことの難しさを実感した」など、内省を促すコメントも多く寄せられました。

よくある質問

Q. リバースメンターとは何ですか?

リバースメンタリングでメンター役を務める若手社員のことです。役職者の相談相手となり、知識や価値観、現場の視点を共有します。

Q. リバースメンタリングのデメリットはありますか?

メンターとなる若手の精神的な負担や業務時間の負担が挙げられます(JMAM)。また、役職者の参加意識が低いと続かなくなります。2人1組にする、人事が定期的にフォローする、経営トップが優先すると示すなどの対策が考えられます。

Q. 直属の上司と部下で組んでもよいですか?

避けるのが一般的です。普段の関係が持ち込まれ、若手が話しにくくなるためです(データのじかん)。部署が異なる組み合わせをおすすめします。

Q. シャドーボードと同時に実施できますか?

シャドーボードは、若手が経営会議を模して提言する取り組みです。同じ参加者で両方を行うとどちらかに偏るとの指摘があり、実施するなら参加者を分けるのが無難です(Jordan & Sorell, 2019)。

Q. どのくらいの期間で実施すればよいですか?

決まりはありません。資生堂は約1年で相手を交代し(NTT東日本)、三菱マテリアルは月1〜2回の対話を行っています(NTT東日本)。まず少人数で半年ほど試し、結果を見て広げる進め方がおすすめです。

傾聴チャレンジ研修導入をご検討の方へ

弊社では研修をご担当されている方に向けて、体験型のビジネスゲーム研修を提供しています。傾聴チャレンジは講師派遣型のほか、ゲームキット(傾聴チャレンジカード)、運営スライド(pptx形式・講師向けのトークスクリプト付き)、ワークシート、ファシリテーター向け動画マニュアルをセットにしたキットレンタルでもご実施いただけます。

提供方法

傾聴チャレンジ 運営スライドの例

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※研修の目的、ゴール、実施背景など箇条書きで構いませんのでご記入下さい。

その他、実施時期や受講人数など(300文字以内)


まとめ

リバースメンタリングは、若手がメンターとなって上司や役員に助言する人材育成の手法です。デジタルの世代差を埋めるだけでなく、役職者が現場の本音に触れ、組織風土を見直すきっかけにもなります。

一方で、効果の裏づけはまだ限られており、役職者が優先しなければすぐに形骸化します。導入する際は、目的を一文で決める、直属を外す、役職者が聴く側に回る準備をする、の3点から始めてみてください。


この記事を書いた人

千葉 順
千葉 順
株式会社HEART QUAKE 代表取締役
元法政大学兼任講師(キャリアデザイン論)
→ 詳しいプロフィール

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